東日本大震災以降、独身女性を中心に結婚願望が強まり、結婚相談所への入会が全国的に増えている。相談所「マリー・デュオ」(大阪市中央区)の福田充代表=写真=は「震災で家族の絆の大切さを再認識し、家庭をもちたいという気持ちは強まった表れ」と分析する。一方、男性の入会数に目立った変化はなく、女性サイドでは年齢差などの相手の条件を広げる動きが出てきたという。
マリー・デュオでは、3月の震災直後から30代の女性を中心に入会の申し込みや問い合わせが増え、その傾向は7月まで続いた。結婚したいと思っても具体的な婚活にはつながらなかった女性の間で震災をきっかけに行動を起こさないといけないという気持ちが強まったという。
福田さんは「予想もしない災難に遭遇した時、それに耐えて乗り越えるためには家族をもたないと、自分1人では無理だという気持ちもあるようだ」とみる。
一方、男性の入会は女性ほど目立った伸びを見せていないという。福田さんはその最大の要因として「経済的な問題で腰が引けている部分がある」と指摘する。女性が男性に求める年収の条件の平均が500万円前後で推移してきたが、長引く不況で現在、30代で500万円をもらえる男性は少なくなってきた。このため、30代での結婚をあきらめる男性も多いという。
女性への接し方がわからなかったり、コミュニケーション能力が低い男性や、親と同居している方が楽だと感じ、結婚に踏み切れない男性も増えているという。
こうした状況から、婚活をする女性の間では、相手との年齢差の希望条件についてこれまでは「5年上まで」が多かったが、「10歳上まで」あるいは「12歳上まで」に広げるケースが増えているという。福田さんは「年齢差の条件を広げると、社会的な地位も高く、年収が多い男性も対象に入ってくる。年齢差より収入を重視する女性が増えている」と指摘する。

